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Zoho Desk でLINEが使用可能になる??

2022.02.03

  • お知らせ

Zoho Desk でLINEが使用可能になる??

はじめに

はじめに

Zoho Desk でLINEなどのメッセージングアプリケーションが連携可能になる予定であることがアナウンスされました。

今回はその海外のニュースを紹介したいと思います。

原文は以下のサイトからご確認ください。

「Early access for instant messaging channel integrations」

https://help.zoho.com/portal/en/community/topic/early-access-for-instant-messaging-channel-integrations

メッセージングアプリケーションとの連携のための 早期アクセス

Zoho Deskは、WhatsApp、Telegram、LINE、WeChatの4つのメッセージングアプリケーションから、チケットを発行できる予定であることを発表しました。
これらのアプリケーションが加わることで、顧客からのリアルタイムなチケット発行に対応することができます。

世界的に見ると、電話を使わないチャットなどでのカスタマーサポートが好まれる傾向が強まっています。
現在、上記4つのアプリケーションのアクティブユーザー数は約38億人に上ります。

お客様が日常的に使い慣れたアプリケーションで、サポート依頼を出したり確認することができれば、優れた顧客体験が得られると信じています。

ここで、いくつかの質問を紹介します。

 

1) これらは直接連携されるのですか?

そうです。WhatsApp、LINE、Telegram、WeChat は、Zoho Desk 内で直接連携されます。

 

2) Zoho Desk のどのプランで利用できますか?

プロフェッショナルおよびエンタープライズプランでのみ利用可能です。

 

3) 追加料金はかかりますか?

Zoho Desk は、上記4つのアプリが使えるようになることに対しては課金されませんが、これらのアプリ事業者が送信ごとに課金される費用があります。送信メッセージのカウントは毎月リセットされます。

■WhatsApp の場合。

a) 最初の5,000通の送信メッセージは、1通あたり0.005 USドルです。
b) 5,000通以降の送信メッセージは、1通あたり0.003 USドルです。
c) WhatsApp テンプレートメッセージの料金は地域によって異なります。詳しくはこちらをご覧下さい。

■LINE、Telegram、WeChat の場合。

今のところキャリア手数料はかかりません。

 

4) 支払い方法について教えてください。

送信メッセージの支払いは、クレジットを使って行うことができます。1クレジット=2ドルです。40クレジット(80ドル)で10,000通のメッセージが送信できます。

 

5) メッセージングアプリの種類はいくつまで設定できますか?

早期アクセスプログラムでは、デフォルトで、各部門に1つのアプリケーションのアカウントをリンクさせることができるようにする予定です。

 

 6) 自動化は可能ですか?

はい、可能です。電子メールやソーシャルメディアなど、他のチャネルで作成されたチケットで可能なすべての自動化は、アプリケーションのチャネルで作成されたチケットでも同じく可能になります。

 

 

注: アプリケーションチャネルの連携はまだベータ版であるため、鋭意改良を進めていますのでご容赦ください。
アプリケーションとの連携を改善できるよう、フィードバックをお待ちしております。フィードバックは、優れたカスタマーサービスの提供に非常に役立ちます。

まとめ

まとめ

日本では、この4つのアプリケーションの中では LINE の使用率が高いのですが、Zoho サービスは基本的に LINE との連携ができていないので、今回のニュースは嬉しいですね。

ただ、できれば Zoho Desk だけではなく、ぜひ「Zoho Social」に LINE を連携して欲しいところです。

この記事の著者

稲葉 智宏

稲葉 智宏

Slerや外資系企業で、システムエンジニアとして情報システムの企画・構築・運用などを担当。 その後、個人事業主として独立し、事業主のWebサイト制作や保守・運用サポートを行いWebからの集客力向上の支援を始める。 徹底的な分析と緻密なマーケティング戦略を基にした企画立案が得意とし、円頓寺商店街のイベントで約4万人、独立行政法人主催のイベントではたった2日間の開催で1.2万人を集客した実績を持つ。2020年には共同経営者である野末泰裕とONiWA株式会社を設立。 現在は『IT・デジタルを活用した売れ続ける仕組みを、すべての中小企業に』を合言葉に、Webサイトと顧客管理システム等を連携したWeb集客支援やDXコンサルティング・導入サポートを通じて、行政の広報支援や中小企業の売上拡大と収益力向上を支援している。

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